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加齢と共に発症率が高まるとされる『帯状疱疹』…ここ10年増え続けているという理由や対策は

長引くコロナ禍によるストレスが、発症するリスクを高める一因になっていると指摘されている「帯状疱疹」。
体に帯状の発疹が出て、加齢とともに発症率が高くなるとされる病気ですが、ここ10年、発症する人が増え続けていると言うことです。
患者が増えた理由と対策について取材しました。

＊富山市の50代女性「痛くて痛くてしかたなくて、ちょっとやけどみたいなかんじになってしまった。皮膚科に行ったら、そこで帯状疱疹と診断された」

富山市に住む50代の女性です。
10年ほど前、帯状疱疹と診断されました。
はじめは虫刺されと思いましたが、次第に皮膚がやけどのようにただれ、完治した今も跡が残っています。

＊富山市の50代女性「一日二日はだるくて階段を登るのも大変だった。ちょうど体の疲れや、仕事の忙しい時期で睡眠不足もあったと思う」

帯状疱疹は、肌に赤く小さな水ぶくれを伴う発疹があらわれ、チクチクと強く痛み、ただれることもあります。
その原因は「水ぼうそうのウイルス」。

＊皮膚科神経内科　白崎医院　白崎文朗理事長「誰でもなる病気で、80歳までに3人に1人がなると言われる。帯状疱疹は子どものころにやった水ぼうそうが再活性化して起きる。水ぼうそうは治るが、体の中にずっと（ウイルスが）残っている。それを潜伏感染という」

このウイルスは、（ヘルペスウイルスの一種）子どものころに最初にかかると、水ぼうそうとして発症します。
水ぼうそうが治っても体内にはウイルスが残っていて、大人になって免疫が落ちてくるとウイルスが再活性化し帯状疱疹となって表れます。
もともと高齢者に多い病気ですが、年々患者が増えているといいます。

＊皮膚科神経内科　白崎医院　白崎文朗理事長「宮崎スタディといって、宮崎県内の患者を調べた（大規模疫学調査）研究があるが、今から10年ぐらい前と比べたら、1.3倍から1.5倍ぐらいに増えている」

その理由のひとつが、水ぼうそうにかかる子どもが減ったこと。
2014年から、子どもへの水ぼうそうワクチンの定期接種が始まり流行を防いでいます。

ところが、帯状疱疹の予防には水ぼうそうのウイルスに少し触れて免疫を活性化させた方が良く、これをブースター効果といいますが、水ぼうそうの子どもが減ったため、家族などがブースター効果を得る機会がなくなったことから、帯状疱疹が増えたと考えられています。

実は取材した白崎医師自身も、数年前に発症したといいます。

＊皮膚科神経内科　白崎医院　白崎文朗理事長「自分では帯状疱疹にならないんじゃないかと実は思っていた。もともと水ぼうそうの患者をよく診察してきた。診察の時に患者から水ぼうそうのウイルスをもらって、免疫が活性化して強まることを日々やっていたから（帯状疱疹に）ならないのではないかと思っていたが、（水ぼうそうワクチンの）定期接種化で水ぼうそうの患者がすごく減ったら、自分も帯状疱疹になってしまった」

帯状疱疹の主な治療は飲み薬で（抗ヘルペスウイルス薬）、1週間から10日ほどで
治ります。
ただ、皮膚症状が治った後も神経の痛みだけが残る、合併症が（帯状疱疹後神経痛）長引くこともあるため、早期の治療が重要です。

では、帯状疱疹のサインに気づくにはどうしたらよいのでしょうか。

＊皮膚科神経内科　白崎医院　白崎文朗理事長「一番特徴的なのは身体のどちらか半分に出る、右も左も出ることはまずなくて右だけとか左だけとか、どちらかに出る。症状としては痛み。チクチクとかズキンズキンとか、神経痛が出る」

予防する手立てはあるのでしょうか

＊白崎医院　白崎文朗理事長「基本的には規則正しい生活を送る、無理をしない。最近は50歳以上に限ってだが、ワクチンがあるので、ワクチンで予防が可能」

50歳以上なら任意で接種できるワクチン。
2種類あり、費用や効果に違いがあり、高いものでは1回2万円程度と高額なので、医療機関などへの相談がおすすめです。
50歳以上の3人に1人が発症するといわれますが、世代を問わず、早期発見と予防に注意が必要です。

＊皮膚科神経内科　白崎医院　白崎文朗理事長「誰でもなる可能性がある。9割以上の人は水ぼうそうにかかっているとと言われているので、みなさん注意が必要」

50歳以上の人が接種できるワクチンは、「生ワクチン」と「不活化ワクチン」の2種類です。
生ワクチンは1回の接種で費用は8000円程度。
抗がん剤やリウマチなどの薬を服用している人は接種できません。
不活化ワクチンは2回の接種が必要で、1回あたり2万2千円。
効果と値段に違いがあります。
接種は医師と相談の上、検討してください。

白崎医師によりますと、アメリカのある研究では50歳以上でコロナに感染した人はかからなかった人に比べて帯状疱疹が1.3倍に増えたという結果もあということです。
コロナで免疫力が落ちるためとみられています。
感染予防に努めて免疫力を落とさないようにすることが、必要なようです。

ベラルーシ版ワグネル「ガルドセルビス」とは？──ひしひし伝わるプーチンからの強い「圧」

ベラルーシがウクライナに介入する意図はないと見られているが、ルカシェンコにとって最も重要なのは「盟友」からの圧力

ついにあの国がウクライナ戦争に参戦する日が近づいているのだろうか。

ベラルーシの反体制派幹部がドイツ国際公共放送ドイチェ・ウェレに語ったところによれば、ベラルーシのセキュリティー企業ガルドセルビスがここ数カ月間で傭兵を1000人規模で増やし、同国の特殊部隊から戦闘訓練を受けているという。

ガルドセルビスは民間企業として唯一、ベラルーシのルカシェンコ大統領から武装を認められた民兵組織で、過去に反体制デモが起きたときには強硬手段でデモを弾圧した。

ロシアの悪名高い民間軍事会社ワーグナー（ワグネル）・グループのベラルーシ版をつくりウクライナに送り込むつもりだと、この反体制派幹部はみている。

ロシアのプーチン大統領の盟友であるルカシェンコはかつて、戦闘への参加は自国領土の防衛に限ると発言したが、プーチンから参戦への圧力を感じているのは確かだ。

米国防総省は、現時点でベラルーシがウクライナに介入する意図はないとみているが......。

ベラルーシ版ワグネル「ガルドセルビス」傭兵部隊が参戦。ルカシェンコはベラルーシは参戦しないが、傭兵部隊が参戦する。

数学の大家、佐藤幹夫さん死去　94歳　「佐藤超関数」など理論示す

　「数学の大家」として知られ、関数を極限まで一般化した「佐藤超関数」などの理論を示した京都大名誉教授の佐藤幹夫（さとう・みきお）さんが9日、老衰のため死去した。94歳だった。葬儀は近親者で営まれた。喪主は長男信夫さん。

　1928年、東京に生まれた。東京大卒業後、大阪大教授、東京大教授、京大数理解析研究所教授、同所長などを歴任した。

　ノーベル物理学賞を受けた朝永振一郎に学んだが、数学の道を選んだ。「佐藤超関数」のほか、微分・積分などの解析をきっちりと代数的に調べる「代数解析学」、特殊な波の物理方程式の解析などを開拓し、数学や物理学に大きな影響を与えた。

　69年度朝日賞、76年日本学士院賞、84年文化功労者、97年ショック賞。2003年には、ウルフ賞を受けた。

動画配信サービス『GYAO!』3・31でサービス終了　『GYAO!ストア』『トレンドニュース』も

　動画配信サービス『GYAO!』が今年3月31日午後5時をもってサービス終了すると、公式サイトで16日に発表された。併せて『GYAO!ストア』『トレンドニュース』も終了となる。

　公式サイトでは「サービス終了のお知らせ」と題し「誠に勝手ながら、『GYAO!』『GYAO!ストア』『トレンドニュース』は、2023年3月31日（金）午後5時をもちまして、すべてのサービスを終了いたします。（終了時刻は、状況により前後する場合がありますので予めご了承ください。）」と説明。「各サービスをお楽しみいただいているお客様には、多大なご迷惑とご不便をおかけすることとなり、誠に申し訳ございません。何とぞご理解くださいますようお願いいたします」と記した。

　続けて「サービス開始より多くのお客様にご支持いただきましたことに、運営チーム一同、深く御礼申し上げます」と謝意を記し、「サービス終了まで短い期間ではございますが、『GYAO!』『GYAO!ストア』『トレンドニュース」を引き続きお楽しみいただけますと幸いです」としている。

　また『GYAO!ストア』利用者に対し「2023年2月13日（月）に上の全商品について販売を終了いたします。なお、2023年3月31日（金）に購入済みの商品が視聴できなくなります」と注意を呼びかけている。

　『GYAO!』は映画、ドラマ、アニメ、音楽、バラエティーなど多様なジャンルをそろえた動画サイト。人気ドラマやアニメの最新話を、テレビ放送終了後に無料で配信し、次話放送開始の直前まで視聴できる。同サイトでしか見られないオリジナル番組も扱っている。『GYAO!ストア』は豊富なコンテンツの中から好きな作品を購入できるサービス、『トレンドニュース』は芸能、アニメ、音楽などのエンタメ情報をオリジナルインタビューやネットの話題を交えて紹介している。

中国の全人口９割がコロナ感染の衝撃　歯止め効かず放置されれば重大なリスク〝集団免疫〟獲得も脅威はその後に…ハーバード大などが研究論文

感染爆発に歯止めが効かない。中国の北京大は、同国内の新型コロナウイルス感染者が今月１１日までに累計９億人に達したとの推計をまとめた。今後、感染者が９割以上に達するとの試算もある中、専門家は中国国内で感染が放置されれば重大なリスクが生じると警告する。

中国の全人口（１４億２５８８万人）の約６４％にあたる９億人が感染という衝撃の数字は北京大国家発展研究院の調査チームが推計し、中国紙の経済観察報（電子版）が１３日に報じた。ネット上の「発熱」や「せき」など、コロナとみられる症状の単語検索数などから感染者数を推計したという。

地域別では、西部の感染率が高く、最も感染率が高いのは９１％の甘粛省で、８４％の雲南省、８０％の青海省が続いた。

昨年１２月には、マカオ大とハーバード大の研究者が全人口の９割近い、約１２億７０００万人が感染すると、１％の死亡率（１２７万人）の可能性を示した査読前の研究論文を公表している。

一定割合が感染することで〝集団免疫〟を獲得する可能性もある。ただ、脅威はその後に潜んでいるという。

東北大災害科学国際研究所の児玉栄一教授（災害感染症学）は、「現在流行しているオミクロン株は全世界で派生型の種類が多い。中国国内で、ある派生型に９割が感染し集団免疫を獲得しても、海外旅行などの旅先で流行する別の派生型に感染した場合に耐えられるかが懸念される上、感染の過程で新たな変異株を生むリスクもある。帰国後に国内に新たな変異株を持ち込めば、いたちごっこになる。中国のように放置する国があればパンデミック（世界的大流行）を長引かせることになりかねない」と語った。